もくじ
勝手に貼られるレッテル
ツイッターでも何度も言っていることだが、とても迷惑なことに、わたしは色々なリストに入れられている。主なものは
陰謀論者
陰謀論にはまった人たち
Qアノン信者
Jアノン信者（←最近いれられた）
などだ。
始め、このQアノンすら何のことやら分からなかったので、自分なりに色々と調べてみた。
Qアノンとは
キーパーソンになるQという匿名の謎の人物が突如、世界に現れたのは2017年のことだ。そしてQアノン信奉者の中ではそのQは死んだとされていたJ.FケネディJrではないかと囁かれている。
また、民主党とそれを支援しているエリート層が悪魔崇拝を信奉し、悪魔への犠牲に子供を使うことから、人身売買の犯罪に深く関わっていることも追求している。そして彼らはペドファイル（児童性愛者）の集まりで凶悪な犯罪組織を構成しているという告発が大きい。
エプスタインという富豪が拘束中に自殺したというニュースは日本でも有名な話だが、このエプスタインはあちら側に消されたと見ている人が圧倒的に多い。なぜなら、彼が自身のカリブ海の孤島に未成年の少女を集めて、オバマ前大統領を始め、誰でも知っているような超有名政治家、セレブ、エリートたちに性的サービスを行わせていたという話は陰謀でもなく事実であり、エプスタインはその件で逮捕されているからだ。
Qは様々な裏情報を暗号のような形でネットに流し、そのQからのメッセージを上手く解読する人たちが次々に増えていき、情報が拡散されていったようだ。そしてQからの情報を一般の民衆を覚醒させるために世界に伝えていく役割をするグループとその情報を追っている人たちを纏めてQアノンと呼ぶらしい。
そして、何やら私もその一員と見なされているらしいのだ。
コーネル大学の研究
それが公に発覚したのは、アメリカのIVYリーグの一つのコーネル大学系列のコーネル工科大学の大学院生が抽出したツイッターのデータの論文の拡散だった。
コーネル工科大学（コーネルテック）は、元NY市長のブルームバーグはキャンパス設立のために、世界中から募金を募り、コーネル大学とテク二オン・イスラエル工科大学が共同で設立した大学で、ブルームバーグ自身も1億ドル（約100億円）を寄付しているらしい。2012年から2017年まで、キャンパスが一時的にニューヨーク市内のGoogleの建物内にあったり、またコーネル大学はチャイナから巨額な金銭的支援を受けていることを隠していたことで問題になった（ある一定額以上の寄付を外国から受けた場合は大学は政府に報告しないといけないという義務がトランプ政権時代に課されてた）とにかく赤い大学なのだ。
この赤い大学（別名：毛沢東大学）の大学院生が行った研究が、日本の朝日系新聞や反日系のネットユーザーによって拡散されたことで必要以上に話題になった。
研究の趣旨は
2020年のアメリカ大統領選挙をめぐる根拠のない選挙不正の主張が広範囲に拡散したことで、選挙への信頼が損なわれ、米国議事堂内での暴力行為で最高潮に達した。これらの主張が発信される主要なプラットフォームであるツイッター上での議論を把握することが非常に重要だ
とのことだ。
つまり、今回の大統領選挙で拡散された「選挙で不正があった」という主張は根拠がないガセネタであるという前提でこの研究がされている。
そして根拠のない虚偽情報がどのように拡散されたかを調べることには意義があるとしている。
研究のリーダーだったAnton Abilovという学生のツイッターを覗いてみたら
「不正選挙を訴えるクラスター内の外国のサブコミュニティを特定しました。そのうち一つは、いわゆる『J-Anon』運動です』
と言っていた。
Jアノン。。
Jアノン：陰謀論者とレッテルを貼られた日本人たち
私が入れられたリストの名前だ。
このJとはJapanの頭文字を取っており、日本にいるQアノン信者ということらしい。
しかしこの人たちの中では、日本のトランプ支持者全体を大きく括ってそう呼んでいるようだ。
確かに、日本でのトランプ応援の熱は高かった。わたしも驚くほどだった。しかし、アメリカ人の彼らにとって、極東のはじにある外国の島国日本にトランプ支持者が幅広く存在し、大都市では応援のデモ行進までしていることは非常に不可解な現象だったに違いない。
日本人のトランプ支持者は純粋に日本の国益のために、彼を支持した人が多かったが、アメリカのリベラルの目には、極東日本のトランプ支持者などカルト信者にしか見えないということなのだろう。
そして、この研究で抽出した影響力のある日本語運営のアカウントがランク順にリストアップされており、わたしがベスト５に入っていたのだ。（アメリカでのNO.1はもちろんトランプ大統領だw）
その中にはジャーナリストとして活躍する我那覇真子氏、門田隆将氏、西村幸祐氏という著名な方の名前も挙げられていた。
この件に関して、モラロジー研究所所長の山岡鉄秀氏が、研究を指導したコーネル大学のモア・ナアマン教授にべくメールをしたと自身で報告されていた。
とても興味深い内容だったのでご紹介したい。
ナアマン教授殿 不正選挙の主張拡散に関する研究を興味深く拝見しました。いくつか質問させて頂けますと幸いです。この研究は、今回の大統領選挙に際して、不正や異常は一切なかったという認識が基本的前提となっていると理解してよろしいでしょうか。トランプ支持者は多種多様です。研究に示された日本クラスターのリストには、少なくとも3人のまじめなジャーナリストが含まれています。あなたの研究はトランプ支持者を過度に一般化し、言論の自由を抑圧するリスクをはらんでいませんか。ご返事を楽しみにお待ちしております。
鉄秀さん 議論を始める時間はないのですが、あなたは礼儀正しいので、今回に限っていくつかの回答を提供します。
「不正は皆無」は我々の研究の前提ではありません。我々の研究論文は選挙不正に関するツイートを記録したもので、それぞれの主張を評価したものではありません。しかし、1人の市民として意見を述べれば、米国の複数の裁判所がすべての不正の訴えを却下し、トランプが任命したウイリアム・バー司法長官が広範な不正は無かったと宣言しましたので、個人的にはこれらの不正の訴えのほとんどは虚偽であったと思っています。我々の報告書は個人のオンラインの公的な活動を記録することが目的です。我々は日本からのデータに対して報告書に書かれた以上の深い分析を行っていません。誰も一般化しないことを願っていますし、むしろ、各人のオンラインの活動を検証して、独自に判断して欲しいと思います（そのためにデータを開示しているのです）。私は何らかのアクションを提示するものではありません。情報を提供しているだけです。
繰り返しになりますが、申し訳ありませんが、この会話を続けることはできません。
ご連絡ありがとう。
この教授が山岡さんに返信してくれた理由を彼自身が２点あると分析されている。
１。丁寧な表現で、質問が簡潔で明確であったこと。不満があっても、いきなり感情をぶつけなかったこと。
２。ナアマン教授はデータを抽出して開示しただけであって、特定の価値判断（トランプ支持者を十把一絡げに陰謀論者とみなしていない）と釈明することで山岡氏からの想定される批判をかわしておきたかった。
私はナアマン教授のツイッターも見ているが、彼は完全に反トランプ派の人間であることは明らかだ。そして『個人的には不正はなかったと思っている』と言い訳しながら、それは『この研究の前提ではない』と弁明しなくてはいけない理由も彼自身は分かっているのだ。
なぜなら、選挙に不正があった可能性を追求する人々は全員カルト信者であり、虚偽事実の拡散者であると一般化してしまうことは、研究者の立場からしても非科学的であることは教授自身が分かっているはずで、
『あなたが先導したリサーチはプロパガンダが目的ではないのか？』
という真っ当な批判を避けるために
『個別のツイート内容に対する評価はしていない。生データを添付しているから、評価は各人でやって欲しい。誰も一般化しないことを願う』
と言い訳めいたことを言わざるを得なかったのだと思う。
確信犯だ。
日本人がなぜトランプを応援したのか
わたしは2020年のアメリカ大統領選よりずっと前からツイッターで日本の護国のための活動をしているし、なんならQというものが突如、世界に現れた2017年以前の2016年の大統領選でも、周りに完全に白い目で見られながらも（親戚には口が裂けても言えなかった）トランプを熱烈応援していた。
2016年の時は、日本も一部を除いてそれほど大統領選挙に関心がなかったので（実際その年に日本にいたので肌感覚）、2020年は日本人の白熱ぶりに驚いたくらいだ。
いや、それは嬉しい驚きだったのだ。
なぜなら多くの日本人が今回の選挙戦や不正を正す動きに大きな関心を持ったのは第一に日本の国益、そして自由主義を守るためであったからだ。チャイナの世界覇権の脅威に気づいた日本人がこの4年で増えたということの表れなのだ。
トランプ政権は媚中外交でなく、対中政策をしっかりし、国益第一主義を通す政権だという印象がこの4年でしっかり根付いたのだろう。
その姿勢に今後の日本の行方に危機感を持った日本人が共感し、チャイナとズブズブのバイデンではだめだ❗️と思ったのだ。
だから私が毎日更新する大統領選情報を感謝していくださる人が沢山いたのだし、その中にカルト的な要素のある方などおられなかった。
極左全体主義と戦う
実際に、トランプが退陣したことで今のアメリカは、世界はどうなっているだろうか。見回せば一目瞭然だ。バイデン政権に異議を唱えたり、反中的なことを発信する保守アカウントは次々と凍結されたり、制限されたりして、声を奪われ続けている。
わたしたちはこの状態を恐れていただけなのだ。
民主主義というのは
【あなたの意見には賛成できないが、その意見を述べるあなたの権利を認める】
という思想に基づいているはずだ。
ところが、いまや巨大テックや、主流メディア、SNSは、自分たちに気に食わない意見や思想やアカウントを一方的に押し殺したり、凍結するという暴挙に出た。SNSの世界において、現役大統領の公式アカウントがバンされるなんて一体誰が想像しただろうか。
一般利用客に対してはアカウントを凍結しながら、競合する他のSNSに対してはアプリをストアから排除したり、サーバーホスティングサービスを停止したりした。（パーラーやGabへの嫌がらせの件は皆さんもご存知の通り）
それだけではない。
トランプ支持者を一括りに陰謀論者と決めつけ、危険な「カルト集団」と見なして、バイデンに任命されたDNI（国家情報長官）のヘインズ元CIA長官は、FBIを使ってQアノン現象がどのように広まっていったのかを調査するとまで言っている。
つまり、トランプ支持者は皆、選挙に不正があったと主張する政治的過激思想の持主で、Qアノンの過激信者だ。だから議事堂乱入などの暴力をしたのだ。危険なこいつらを取り締まれ！という流れになっている。（トランプ大統領の弾劾裁判でもあちらの弁護士は完全にこの流れで話していた）
何度も言う様に、
トランプ支持者＝Qアノンではない！
これは近年、アメリカを中心に強まっているネオ・マルクス主義と呼ばれる極左の全体主義による民主主義への攻撃なのだ。情報戦と言ってもよい。
アメリカのSNSを含む大手フェイクニュースメディアと民主党はこの極左イデオロギーの声の代表者のようで危険だ。それに気づいた世界の人々はこの全体主義に対して反発する声を上げ始め、ポーランドやハンガリーなどの旧ソ連連邦下の国々では巨大SNSから言論の自由を守る立法まで検討されている。これらの国々は共産主義の下で思想統制と言論弾圧に苦しんだ過去の記憶が新しいので反発する勢いがあるのもよく理解できる。
日本人はポーランドやハンガリーが受けた程の言論弾圧は記憶していないので、（戦後のGHQ占領下にあったが国民には知られないような形で秘密裏に行われていたので）この怖さを実感できない人が多いのかもしれない。
しかし、今、実際に行われており、真綿のようにゆっくりと私たちの首を締め付けていくことは間違いない。
だから、わたしたちはこのような言論統制や言論弾圧には正面から対峙しなくてはならない。
